何回も言っていますが、私の職場は原則リモートワークです。
クライアント等との会食も認められていません。
打ち合わせ等で合う事はありますが、極力店舗などの屋内は避けて公園などで会う事にしています。
クライアントの中でも、年齢が若い方はオンラインで、高齢になるほど会う確率が高い傾向にあります。
その他にも要因はありますが、こういうご時世なので説明をさせてもらいますが、強制力はなく、柔軟に対応しています。
しかし、やはり家から出ることは殆どなく（笑
部下の監視等も面倒といえば面倒。
私の職場のようなところは少ないとは思います。

　大阪に蔓延防止措置が出て久しいです。
前回の緊急事態宣言は殆どの効果もなく？、もしかしたら、症状が出ている人が少なくなっただけだったのかもしれません。
それを疑うだけの要素はかなりありますが、真実はわかりません。
イギリス型の感染力が従来型の１．３倍だと言われていますが、それを加味しても、現状の大阪の感染状況は急激すぎます。
さらには、イギリス型は従来型と比べて生徒児童への罹患率が高い（症状が出るとは限らない）。
となると、可能性の話となるが、イギリス型は生徒児童等の無症状の率が高い人間に感染して、それにより目に見えない感染者数を増やしていき、緊急事態宣言が解除されてから一気に花を咲かせたのだろうか？
もちろん、私の推論でしかなく、新型コロナが落ち着いたころぐらいにそれなりの研究機関が研究して発表するのだろう。
しかし、後に研究できるのであれば、なぜ今そういった研究をしないのであろうか。
先日、メディアでは従来型からイギリス型に置き換わったという表現をしていた。
この表現も適切なのだろうか？
感染力という面ではイギリス型が強いのだから、感染先は早いモノ（ウイルス）勝ちだろう。
ネアンデルタール人が絶滅した事と似ているのかもしれないが、従来型は生息域を奪われて行っているだけなのかもしれない。
それか、二重感染をしているのかもしれない。
さて、言葉尻を捕らえることは簡単だが、真実を捕らえることは難しいものだ。
専門家が専門たるときまで結論はお預けになるだろうな～。

　大阪府では緊急事態宣言の発出の要請に入った。
今迄は飲食店が狙い撃ちされていたが、イギリス型はそういったフェーズではなさそう。
あらゆる可能性を踏まえての府内企業・府民への要請（命令）を出してほしい。
これで最後の緊急事態宣言にするという意気込みも大事だが、「これ以上、緊急事態宣言を出さなくていい土壌を作る」という考えの方が良いのではなかろうか。
私からしたら、飲食店への補償等は愚策だと思っている。
確かに収めている税金額からしたら個人よりも多いのかもしれないが、消費を支えているのは個人なのだから、基本的には個人に対しての補償で、その次に個人商店・・・と順次拡大していったらよかった。
ところが、個人に対しては「生活保護」があるからと横を向いてしまう。
他の先進国の例があるのだから、良い所はまねすればいいのに・・・・と思ってしまう自分がいる。
まぁ、私自身は手の届く範囲でしか何もできませんがね。

はっきりって、最後の最後らへんにこれはないわ～。
オリンピック中止と簡単にいう人たちは、自分の行動を振り返ったらどのように感じるのだろう？
感染した人間が悪いわけではない・・・・こともないのかもしれないが、簡単に中止という事も言うべきではなく、開催できるように自分の行動を見直すことも必要になってくるのではなかろうか？
結局、個人の行動にかかってくるのだから。